総務省は、脆弱性を「コンピュータの OS やソフトウェアにおいて、プログラムの不具合や設計上のミスが原因となって発生するサイバーセキュリティ上の欠陥」と説明しています。脆弱性が残ったまま使うと、不正アクセスやウイルス感染、ホームページの改ざん、他のコンピュータを攻撃する踏み台に悪用される危険があります。
パソコンやサーバーだけの話ではありません。VPN 機器、ルーター、防犯カメラの録画機など、ネットワークにつながる機器も中でソフトウェア(ファームウェア)が動いており、脆弱性があれば同じように攻撃の対象になります。警察庁によると、2025年のランサムウェア被害の侵入経路は VPN 機器が6割以上で、攻撃者は未修正の脆弱性や漏えいした ID・パスワード、設定の不備などを悪用して入り込むとしています。
脆弱性は次々に見つかっています。IPA への届出は、2026年7〜9月の3か月で240件(ソフトウェア製品179件・ウェブサイト61件)、2004年の受付開始からの累計は20,553件です。見つかった脆弱性は、製品のメーカーが更新プログラム(パッチ)を出して塞ぎます。修正が出る前に悪用される攻撃は、ゼロデイ攻撃と呼ばれます。
対策は、OS・ソフトウェア・機器のファームウェアの更新を、できるだけ早く適用することです。一度塞いでも新しい脆弱性が見つかるため、更新情報を継続して確認する必要があります。保守を業者に任せている機器は、誰が更新を見ているかを確かめておくと、更新漏れを防げます。
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