パソコンやスマートフォンの OS と同じように、ルーター、VPN 機器、防犯カメラや録画機、スマート家電なども、中に組み込まれたソフトウェアで動いています。これがファームウェアです。総務省は、OS やアプリケーションと並べて「ネットワーク機器、家電製品などで動作しているファームウェア」もソフトウェアであり、脆弱性が見つかることがあると説明しています。
ファームウェアの脆弱性を放置すると、攻撃者に不正アクセスされるリスクが高まります。警察庁によると、2025年のランサムウェア被害の侵入経路は VPN 機器が6割以上でした。パソコンは更新の通知が出ることが多い一方、ネットワーク機器や IoT 機器は通知が出ないものがあります。総務省は、こうした機器では定期的にメーカーのホームページを確認するか、自動更新機能を有効にするよう勧めています。
もう1つ気をつけたいのが、サポート期間です。メーカーの更新版の配布は一定期間で終わるものがあり、サポートが切れた機器は脆弱性が見つかっても修正されません。機器ごとにサポートの終了時期を把握して、計画的に更新する必要があります。
会社では、ネットワーク機器や防犯カメラを工事業者や保守業者が設置し、そのまま何年も更新されていない例があります。どの機器のファームウェアを、誰が、いつ更新するかを決めておくことが、更新漏れを防ぐ近道です（これはうちの提案です）。